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移動体通信(いどうたいつうしん、mobile communication)とは、片方または両方の端末が移動することのできる(通信線路に接続されていないかつ固定無線局でない)電気通信の総称である。移動通信とも言う。

上記の定義によれば、業務無線・特定小電力無線・第三者無線・市民バンド・アマチュア無線なども移動体通信に含まれることになるが、電気通信事業者によって公衆に提供される移動体通信サービスに限定される場合もあり、定義があいまいである。特に第三者無線や移動体通信サービスの場合、基地局主導によるマルチチャネルアクセス無線技術を用いている。また他の種類でも方式や程度の差は有るものの、マルチチャネルアクセス無線技術が適用される場合が増えている。

◆ 概説

移動体通信は、固定通信と比較して、地域のおかれた状況を強く反映する。軍事用に電波が多く使用されているため周波数不足になっている地域、固定通信よりも早く裕福な層に普及した発展途上国、人口密度が低く1つの基地局当たりのサービスエリアを大きくした方が経済的な地域、利用者端末の密度が高く周波数利用効率の向上が強く求められる地域など、それぞれに適した技術が導入されてきた。

機器の大量生産によるコスト低減・国際ローミングなどのサービスの向上・デジタル化によるマルチメディア化などの高度化を行うために、国際標準の確立を目指して努力が行われたが、2005年現在、同一の用途でいくつかの標準が並立している状況である。また、各国の周波数利用状況の差で割り当てられている周波数にも差がある。

◆サービスへの課金方式

サービスへの課金方式として、発信者または受信者のみが料金を負担する単方向課金と、双方が分担して料金を負担する双方向課金がある。

携帯電話の音声通話・回線交換データ通信の場合、世界的には双方向課金が主流で、日本は発信者単方向課金である。PHSの場合は世界的に発信者単方向課金である(これはアジア各国で導入されている理由の一つとされる)。

また、携帯電話・PHSのショートメッセージングサービスは、世界的に発信者単方向課金が主流で、米国は双方向課金である。携帯電話・PHSのパケット通信は世界的に双方向課金である。

◆移動体通信網

衛星電話などごく一部を除き、移動体通信網は、基地局相互間や非移動通信先などには有線通信を行い、基地局と移動局間に無線通信を使用する。

携帯電話・PHS(接続型《独自型》)・衛星電話等においては独自の電話網を構成し、公衆交換電話網と相互接続している。なお、PHS(活用型《依存型》)はISDN方式の公衆交換電話網に依存している。

端末の位置登録が必要であるなど経路選択を移動体網側で行う必要があるため、固定通信網からの発信の場合なるべく近くの移動体関門交換機へ接続される。また、音声圧縮方式の変換や無音圧縮の機能が移動通信網側の関門交換機に搭載されているのが一般的である。

端末の電源投入時に、基地局にアクセスして位置登録を行う。また、基地局のサービスエリアを跨ぐときは、位置情報の更新が行われる。通話中に基地局のサービスエリアを跨ぐときには、ハンドオーバー処理が行われる。また、端末のGPS受信機や無線LANアクセス機能を利用して、より精密な位置情報を得て各種付加サービスを行うものも存在する。

1990年代よりVoA(Voice over ATM)が使用されるようになった。また、2000年代に入りコスト低減のため移動体データ通信網のIP over ATMから完全Internet Protocol化と共に、VoIP化が徐々に進行している。→PHSも参照のこと。

◆移動体通信サービスの比較

◇アナログ音声通信

アナログ携帯電話・自動車電話・船舶電話が主なものである。周波数帯域利用効率が悪いため、デジタル方式への移行が進められている。2000年までに日本では廃止。

1979年に、世界初の小ゾーンセルラ方式自動車電話が日本でサービス開始され、電子工学の進歩によって徐々に端末(電話機)が小型・軽量化して携帯電話となっていった。