民間企業では、正式な役職名は「営業部次長」や「大阪支店次長」など部署名をつけることが多い。課の次長も存在するが、多くは部、室、支店などの次席として課長の上位に位置するケースが一般的である。また、企業によっては副部(支店)長、部長代理、支店長代理、
課長補佐、
課長代理などの
呼称で呼ばれていることもある。また、いっけん次長的な肩書きでありながら実際は次席職ではなく課長の下位に位置する特別職として大多数の銀行における支店長代理などがある。
実際の業務は企業や部署にもよるが、主に部署内の運営事務の統括や部署長の代理などである。ただ、多くの企業において、中高年の役職不足解消のために設けたという背景もあり、新興企業には次長職が存在しないことが多い。逆に、若年のために部長職につけず、次長とする場合もある(社内ヒエラルキー維持のため)。この場合、直属の部長は空席か本部長兼務というのが多く、実際の部長の仕事は次長職の者が執行していることもある。