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兵器(へいき)とは、戦争において使用する全ての車両、航空機、船舶、設備等の事を指し、敵となった目標を殺傷、破壊するためや、敵の攻撃から防御するための機械装置である。兵器は用途別に細かく分類され、その種類は膨大な数に上る。

◆ 「武器」との関係

個人が装備する狭義の武器は兵器には含まれないとする場合もあるが、逆に兵器は広義の武器に含まれ、両者の区別はあいまいである。一般に武器は戦争以外の、例えばケンカで使用される物も含まれるが、兵器は戦争等で使用される物に限定される武器と兵器の関係でいえば、例えば1つの武器・兵器があって、それが個人やせいぜい数人で使用されるものが武器であり、集団でシステムとして運用されてはじめて使用できるものが兵器であるという区分もある。この考え方では、通常の小銃でも個人が保有して使用するなら武器であるが、同じ銃でも軍隊で多人数が使用するならば銃と銃弾を戦場まで運ぶ労役を補給なしですべての兵士が徒歩のみで行なうことは考えられないので、たとえ小さな銃であっても軍事用途では自ずと、システムとして多人数で運用される兵器となる、とされる。逆に、軍隊が保有する核兵器は兵器であるが、1人や数人のテロリストがスーツケース大の核兵器を保有したならそれは兵器ではなく武器であるとする。(加藤朗 兵器の歴史)加藤朗著 『兵器の歴史』 芙蓉書房出版 2008年1月25日第一刷発行 ISBN 9784829504130

◆ 兵器の特徴

◇ 兵器システム

兵器はシステムとして運用されるために以下の4つの要素から構成され、下位の要素は上位の要素が有効に機能するために存在する。この「兵器がシステムである」という特徴は、単体で機能する武器とは異なる点である。

# 破壊体:銃弾、砲弾、ミサイルの弾頭など本記事では銃弾、砲弾、ミサイルの弾頭などを破壊体としたが、これらを発射体と呼ぶこともある。

# 発射体:銃、砲、ミサイルなど

# 運搬体:車両、航空機、艦艇など兵器システムにおける運搬体は、プラットフォームと呼ばれることが多い。

# 運用体:レーダー、偵察衛星、コンピューター・システムなど

◇ 最新技術と枯れた技術

兵器の開発には多くの資金と人材が使われ、生み出された軍事技術が軍事以外の民生用途にも広がる場合が多いが、逆に軍事以外の民間で開発された技術が兵器に転用される場合もある。

兵器は民間で使用される製品に比べて、過酷な環境での使用が避けられず、長期間保管後に激しく使用される傾向があり、生産数も限られる、なによりその機能不全は人命や戦争の勝敗に直接関わるために、信頼性(Reliability)や可用性(Availability)が強く求められる。

性能向上を求めて新たな兵器が開発された場合でも、戦場での実戦使用を経なければ兵器としての完成度は不十分として扱われるのが通常であり、最新軍事技術が量産兵器となって現れるまでには5年や10年といった長い年月を必要とする。民生品での新製品開発では1年や2年といった短期間で量産へ移されるので、これと比べれば軍事技術は保守的であり、特にコンピュータ技術や無線通信技術に代表される電子装置ではこの傾向が強く、兵器の配備後十年以上経過して、民間製品としては陳腐化したようなものであっても、これに代わる新たな兵器を開発して検証・量産・訓練・配備する大きなコストやリスクを避けて、枯れた技術に基づく兵器が使用され続ける場合がある。

◇ 性能

兵器の性能について比較が行なわれる場合があるが、兵器は使用する環境や操作する兵士の練度によって得られる成果に違いが生まれる。

◆ 開発の考慮点

兵器開発では以下の点が考慮される。

・目的

・実現可能性(Feasibility)

・開発期間

・調達費と維持費を合わせたライフサイクルコスト

・性能・能力・特性等

  ・命中精度、速度、燃費といった主要な性能

  ・小型・軽量といった運搬性や可搬性

  ・耐久性

  ・整備性・保守性

  ・習熟容易性

  ・使い易さ(人間工学からの配慮も含む)

・製造の容易性

  ・加工工程

  ・材料調達の容易性

・他の兵器との相互運用性

・国内や周辺国への政治的配慮

自国の技術レベルを正しく認識しながら段階を踏んだ開発が求められ、あまり急激な技術を国内開発に求めても失敗するリスクが高くなる岩狭源清著 『中国原潜技術&漢級侵犯事件』 軍事研究2005年4月号 ジャパン・ミリタリー・レビュー2005年4月1日発行 ISSN 0533-6716 Page195。

敵国や仮想敵国の兵器性能や兵器体系も考慮されねばならない。敵国に対して過剰な性能の兵器を作る余力があれば、他の戦力の充実に振り向ける方が得策である三鷹聡著 『2010年アジア欧州の陸戦主力兵器』 軍事研究2005年2月号 ジャパン・ミリタリー・レビュー2005年2月1日発行 ISSN 0533-6716 Page75。また、敵国や仮想敵国が類似兵器の開発や、技術漏洩によって開発に成功してしまった場合、その対抗手段の有無が考慮される。例えばレーダーに対するチャフなどである。ただし原子爆弾のように特殊な例外もある。

◆ 開発・量産・調達

兵器の開発・量産は国営企業や民間企業が行なう。

自国単独の技術力で求める兵器の開発が可能か否かが重要な要素となり、国内での独自開発が難しい場合は他国との共同開発や、外国から兵器そのものを購入すること、製造技術の購入宮園道明著 『発展する中国のミサイル産業』 軍事研究2008年9月号 ジャパン・ミリタリー・レビュー2008年9月1日発行 ISSN 0533-6716、ノックダウン生産やライセンス生産を行なうことになり、外国製兵器の模造を行なう国もある。また、他国の技術を購入してこれを改良する場合清谷信一著 『実需要の高い新型ジープ』 軍事研究2008年10月号 ジャパン・ミリタリー・レビュー2008年10月1日発行 ISSN 0533-6716 Page73もある。一方で、コストよりも国内メーカーの技術育成などを考慮し、あえて自力開発やライセンス生産を行う場合もある。

兵器全体や主要部品を自国内で生産せずに他国からの輸入に頼る場合には、何らかの事情でその入手が困難になった場合に、保守整備や修理などに支障が出るリスクが考慮される。

近年は電子機器類の多用などから、兵器の開発・製造コストが高騰する傾向にある。この為、F-35の開発の様に、ほぼ同一の機体構造を用いながら様々な派生タイプの機体を開発する統合打撃戦闘機(JSF:Joint Strike Fighter)計画や、NATOのように軍事同盟を結び、一国では賄いきれない兵器コストを相互に補完しあう欧州各国でエアバス A400Mを共同開発した例や、NATOで輸送機を共同保有する例がある。ことで削減する試みも行なわれている菊池雅之著 『DLO:空中機動作戦師団』 軍事研究2008年10月号 ジャパン・ミリタリー・レビュー2008年10月1日発行 ISSN 0533-6716 Page78。陸軍・海軍・空軍に分かれていた兵器も、20世紀末からはミサイルやレーダーといった技術から相互の共通化が顕著になり、21世紀には当初から2軍で共通する兵器開発が行なわれることが珍しくなくなっている。

File:F-15 1 Yokota Tokyo.jpg|日本の航空自衛隊所属のF-15J(F-15Cの日本仕様機)
三菱重工業を中心とする日本国内の多くのメーカーが関わり、ライセンス生産された

Image:Stovl F-35.jpeg|F-35Bのロールアウト式典
パネルには計画参加国の国旗が並んでいる

ファイル:Korean K1 Tank.JPEG|大韓民国陸軍のK1戦車
戦車開発の経験が無かったため、クライスラー・ディフェンス社(現:ジェネラル・ダイナミクス社)が設計・開発を担当し、生産を韓国の現代車輌社(現代精密、現:現代ロテム)が担当した

◆ 兵器の種類

◇ 大分類

・用途別

  ・攻撃兵器

  ・防衛兵器

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